外資系で生き残る
〜 外資系で生き残るサバイバル術 〜 まずは数字が全てと考える
評価の場面等で説得力を持つのは、結局数字です。どんなに、後方でサポートしたと主張しても、数字を作ったのが自分でなければ、説得力が弱くなります。
そのため、例えバックオフィスであっても、無理に数字目標を立てている場合が少なくありません。それが特別賞与であるインセンティブにもつながるのです。
なお長期的な視点での数字づくりを主張しても、短期的な数字を達成できなければ、個人や部門毎入れ替えになりますので、注意しましょう。
論理的に聞こえるようにしよう
論理的というのは、正しいという意味ではありません。話の展開の筋が通っているということです。その場のつじつまがあっていればそれで良しというケースも少なくないのです。
この能力は英語の勉強をしていると結構身に付いてくるようです。英語は、日本語と違って論理的な構造を保たないと伝わらない言語であるためです。
なにしろ結論を先に話そう
アメリカ人などの英語圏の人々は、結論を先に聞きたがります。結論を示してから、その理由を説明するのです。日本人同士で話すように、前提や条件から説明し始めると、彼らはすぐにいらいらし始めてしまいます。常に相手の表情に注意を向けておきましょう。
得意分野をアピールしよう
自分の得意分野を上司に積極的にアピールすることで、スペシャリストとしての地位を固めることができます。
得意分野は、今本当に得意でなくても構いません。その分野については、常に関心をもってやっていこうと決意すれば、自然に得意分野になっていく。
英語は常に勉強しよう
スタッフより上にあがるためには、英語が必須です。英語が話せないと、中心的な部門のマネージャ以上になるのは困難なのです。
英語のレベルについては、通じるレベルであれば良いとする外国人とプレゼン等のかっこよさを求めるために流暢さを求める外国人とにタイプが別れます。
欧州などのヘッドクオーターにとっても英語が第二外国語である場合は、流暢さを求められることはほとんどないようです。
また、仕事ができない同僚が、英語が流ちょうだからと言う理由だけで、外国人上司から信頼され、頼られることがあるかもしれません。そういうときこそ、腹を立てず、勉強のエネルギーに転化するようにしたいものです。
英語にとらわれすぎない
英語は、あくまでもコミュニケーションのツールでしかありません。これを勘違いすると、英語の上達が目的になってしまったり、英語が流ちょうなだけのバナナになってしまいます。
日本人だけで群れている様子を見せない
通常、日本人だけのミーティングは日本語で行う。しかし、「自分がわからないようにやっているのではないか?」と、それを快く思わない外国人上司は少なくないようです。
実力主義といいながらブランド好きということを知っておこう
実力主義とはいいながら、大学名、大企業、MBA等のブランドを大切にするのが外国人。実力というのは目に見えないが、このようなブランドは目に見える基準だからであろうか、中途採用や取引先の決定にも影響することも多いです。
例えば、コンサルティング会社に仕事を依頼するときでも、日本企業よりも、国際的に展開している大手の会社を選びたがる傾向があったりします。
日本的な取り入りも有効
実力主義とはいいながら、評価を決定するのは人間である。
どんどんアピールしましょう
アピールの仕方については、外国人を見習うとよいでしょう。彼らは嫌らしいと思えるくらい自分をアピールします。
「おいおい、いくらなんでもやりすぎだろう」というぐらい主張を平気でするのです。それが普通だということを知っておけば、安心してアピールできるはずです。
実力主義というのは最後である
アピールやコミュニケーション等、上に述べられてきたことを満たして、初めて実力主義の土俵に乗れます。
有名企業出身であれば高く評価する等ブランド志向もあり、卒業大学によって給料に差がでる学歴社会でもあるのです。
日本人はローカルスタッフであることを肝に銘じる
ごく一部の外資系企業を除く、ほとんどの企業では、日本はアジアの一営業部門、日本支社でしかありません。そこのスタッフはローカルスタッフであり、ほとんど決定権はありません。つまり本国の都合しだいでどうにでもなってしまうのです。日本法人の状況が良いか悪いかは関係ないのです。
自分は会社と直接契約している個人事業主だと考える
契約先である会社の担当者が、自分の上司であると考えれば、わかりやすいかもしれません。契約者の片方が気に入らなければ、契約を継続しようとはしないですよね。
上に行くには、実力のほかに、コミュニケーション力、そして運が必要
外資は実力主義だという言葉を勘違いして仕事ができればそれでいいと思うかもしれません。実力主義というのは確かですが、実力があっても上に行けるわけではないのです。実力にコミニュケーション力や運が伴ってこそ、上に行けるのです。
コミュニケーション力には、伝えるための英語力、プレゼンテーション力、そしてゴマスリ的なものを含みます。
たまたま上のポジションに空きができたので昇進。その後はトントン拍子に進むひとがいます。その一方で、どんなに実力があって頑張っていても、日本からの
撤退が決まり報われない人もいる。タイミングが重要なのです。
外国人同士は、仕事以外のところでつながっている
朝のスターバックスやランチの時間に外国人同士で集まっていろいろ情報交換をしているものです。また休日には外国人家族同士のホームパーティを開いていたりもします。もともと日本における外国人社会はせまく、いろいろな場面で情報が回りやすいものです。そのことを心に留めておきましょう。
匿名の批判文章や、上司を頭越しにする直訴は逆効果
直接の上司と全く意見が合わなかったり、上司に対して不満があっても、上司の頭越しに直訴してはいけません。直接の上司ととことんやり合うしかないのです。上司は、その上司から、部下を管理する権限を与えられているのですから、上司の頭越しの直談判は、その上の上司の管理能力を否定することと同じになってしまうのです。
上司が日本人の場合は注意を払おう
英語が得意な人で、上司があまり英語が得意ではない日本人の場合は、日本人に対する配慮が必要になります。
外国人のトップと英語で楽しそうに話をしていたら、その日本人の上司からにらまれる可能性があるからです。場合によっては、バナナ扱いされることもありますので、気を付けましょう。
いざというときに備えよう
最近では、日本企業でも増えてきましたが、外資系では突然、日本から撤退、部門縮小、部門毎入れ替えといったことが起きます。また、どのような理由であれ個人の業績が上がらなければ、ドライに給料ダウンということもあります。
個人の努力では、どうしようもないので、そのような状況に備えて、生活費を膨らませないようにしておくことが大切なのです。
調子がいいときに高級マンションを借りていると、安い賃貸アパートに引っ越すときに家具の収納とアンバランスに苦労しますよ。
クライアントの動向にも気を配ろう
主要なクライアントも外資系である場合、そのクライアントが日本から撤退するとそれに合わせて、日本法人を縮小、最悪の場合には日本から撤退ということもあります。クライアント企業の動向に左右されることもあるので、大手のクライアントの動向に注意が必要なのです。
本国の中枢に知人をつくろう
ヘッドクオーターの決定しだいで、事業縮小や撤退というのは普通に行われます。日本での売り上げが伸びているからと安心してはいけないのです。日本だけを特別扱いにする企業は少ないのです。
ふつうヘッドクオーターが決定したアジア地域における人員削減の割り当てが、日本の日本の業績に関係なく、自動的に日本にも適用されます。本国の中枢に知人がいれば、その情報をいち早く教えてもらえることもあるのです。
経理の動きには注意しよう
経理スタッフが会社の実態を最初に知るケースは少なくありません。経理スタッフとのネットワークを持つことで、それらの情報を回してもらえる可能性が高くなります。

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